10人に1人が悩んでいる腰痛。原因は年収にある？慢性腰痛には「認知行動療法」が有効。

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厚生労働省が2年に1度行っている国民生活基礎調査で腰痛は有病者率の首位を長年キープしています。

腰痛には様々な原因があると考えられていますが今回、国立大学法人東北大学大学院歯学研究科により腰痛の有訴には1.1〜1.2倍の社会経済格差が関係している事が明らかにされました。

現代の日本では、10人に1人が腰痛に悩んでいると言われています。

厚生労働省により行われている生活基礎調査の結果を見ても有訴者の多さは一目瞭然です。

数年間トップの保ち続けています。

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腰痛の原因には様々な原因が考えられますが、85%は原因不明とされています。

画像診断や血液検査で異常が見られないにも関わらず、腰痛を有している場合には一般的に「腰痛症」と呼ばれています。

腰痛症の原因としては、身体的影響（過重労働など）、社会的影響（ストレスなど）など様々な原因が考えられています。

今回は経済的格差について着目した研究を見つけたので、紹介していきます。

国立大学法人東北大学大学院歯科研究家が65歳以上の約26000万人を対象に、教育歴や現在の社会経済状況と過去1年間の腰痛を有訴に差があるのかを検証した。

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腰痛の有訴は過去1年間の腰痛の有無とし、研究結果より過去1年間で腰痛を有した対象者は63.4％であった。

その中で「最も所得の高い群」に比べ「最も所得の低い群」では1.16倍、資産についても「最も資産の高い群」に比べ「最も資産の低い群」では、1.18倍が腰痛を有しているリスクが高いことが研究結果より証明されている。

また「専門・技術職に従事していた群」と「肉体労働に従事していた群」では、1.06倍、「学歴が一番高い群」に比べ「学歴が一番低い群」では、1.07倍の有憂さが確認されている。

腰痛は幅広い要因が起因となり、整形外科等へ受診しても原因追及が困難な場合もあります。本研究により、身体機能の低下のみならず、社会的要因も関与している事が明らかにされました。

リハビリの現場においても、腰痛で悩んでいる方は多く、何年も整形外科やクリニックに通っている方が多くいます。

クリニック等で治療後、一時は痛みが治まるものの、1週間後にはまた痛くなり通院を繰り返している方が大勢います。そう言った方の多くは腰痛の原因は腰ではない可能性があります。

リハビリでは、慢性的腰痛には「認知行動療法」が有効とされています。

認知行動療法とは、痛みについて間違った認識を修正し（認知療法）日常生活上で出来る動作を増やしていく（行動療法）治療法になります。

認知行動療法は腰痛のみならず、慢性疼痛や精神疾患への治療としても幅広く用いらています。

認知行動療法についてもっと知りたいと言う方には、オススメ本を載せておきます。

⬆️漫画なので、初めて認知行動療法を学ぶという方の入り口には良いと思います。

⬆︎こちらは、より専門的な書籍になります。認知行動療法をある程度理解している方にはオススメだと思います。この本から初めてしまうと挫折してしまうと思います。

認知行動療法は、病院へ行かなくとも自分でも出来る治療法になるので、腰痛や体の疼痛で苦しんでいる方や療法士の方は是非とも勉強していただきたい治療法になります。

リハビリライター